地(知)の拠点大学としての事業協働機関との連携 (農業農村工学会要旨)



農業農村工学会全国大会講演要旨集 pp.80-81 , 2017

発表番号 [S-11-5]

Joint Project among University, MAFF and Consulting Company as Contribution to Local District

Cho Hiroyuki[Saga Univ.]・Terao Kazuhiko[MAFF]・Kihara Yasunobu[Gijyutu Kaihatu c.c]

地(知)の拠点大学としての事業協働機関との連携

長 裕幸[佐賀大学]・寺尾 和彦[九州農政局筑後川下流右岸農地防災事業所]・木原 泰信[(株)技術開発コンサルタント]

この数年において,地方国立大学の大部分は,各県における地(知)の拠点大学としての役割を果たすことが義務づけられ,その成果が運営交付金の査定対象になってきた。佐賀大学農学部では,県内にある国営事業所と,従来の枠組みを超えた連携の事業形態を模索し,コンサルタントを加えた連携事業体制を構築し,平成28年度にその事業を実施し,学生も参加できる地方貢献型事業への展開への可能性を明らかにすることができた。

Keyword: 共同研究, 地域貢献, 人材育成
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農業農村工学会全国大会講演要旨集 pp.83-84 , 2016

発表番号 [S-11-5]

Relationship between theU-turn intension and the evaluation of living environment in one's place of residence and hometown

SEKIGUCHI Tatsuya[Faculty of Science and Engineering, Chuo University]・HAYASHI Naoki[Graduate School of Agricultural and Life Sciences, The University of Tokyo]・SUGINO Hiroaki[Ocean Alliance, The University of Tokyo]・Yuuki TERADA[Graduate School of Engineering, The University of Tokyo]

現住地・出身地の生活環境評価と人々のUターン意向

関口 達也[中央大学]・林 直樹[東京大学大学院]・杉野 弘明[東京大学海洋アライアンス]・寺田 悠希[東京大学大学院]

本稿では、出身地と現住地の比較からUターン意向を規定する生活環境要素を明らかにする。全国的なウェブアンケート調査に基づく分析により以下の結果が得られた。 1)人々の生活環境要因に対する評価意識は4つに分けられる、2)出身地へのUターン意向には地域愛着,気候の過ごしやすさ,家族・親族からのサポート環境,通信インフラの充実性が影響し、現住地よりも出身地の評価が高いほどUターンに積極的になりやすい。

Keyword: Uターン意向, 多変量解析, アンケート
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