浸水痕跡調査結果に基づくため池決壊氾濫解析手法の検討 (農業農村工学会要旨)



農業農村工学会全国大会講演要旨集 pp.547-548 , 2022

発表番号 [T-1-3]

Study on Flood Analysis Method of Small Earthen Dam Based on Observed Flood Traces

○KOJIMA H.[NARO]・YOSHISAKO H.[NARO]・SHODA D.[NARO]

浸水痕跡調査結果に基づくため池決壊氾濫解析手法の検討

○小嶋 創[農業・食品産業技術総合研究機構]・吉迫 宏[農業・食品産業技術総合研究機構]・正田 大輔[農業・食品産業技術総合研究機構]

多くのため池は古い時代に経験的な技術で築造され豪雨や地震に対し脆弱性を持つ可能性があり,浸水想定区域図やハザードマップの整備が求められている.流域治水の取組でも,水害リスク情報の空白地帯解消・避難体制の強化対策としてのハザードマップの作成・周知の対象にため池の決壊氾濫が位置付けられる場合がある.ここではため池の決壊氾濫解析に関する研究を概観し,近年の豪雨による決壊ため池での検討事例を紹介する.

Keyword: ため池,氾濫解析,ハザードマップ, ,
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農業農村工学会全国大会講演要旨集 pp.608-609 , 2021

発表番号 [T-1-3]

Potential use of farmland airspace as a highway for drone airlift

Kenji Okajima[Mie university]

農地上空はドローン空輸の幹線道路!?

○岡島 賢治[三重大学]

農地はドローンの経路として理想に近い特徴といえる.そこで,三重県南牟婁郡御浜町を対象地として農地上空のドローン経路としての可能性を検討した.それに加え,御浜町ではさまざまな情報化,スマート化技術の取り組みが始まっている.これらの取り組みについて,地域住民にみらいの暮らしを未来図として考えてもらうことで,積極的な関りを構築しつつある.

Keyword: ドローン空輸, スマート社会, 未来図
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農業農村工学会全国大会講演要旨集 pp.729-730 , 2020

発表番号 [T-1-3]

Development of prediction model of water levels in low-lying lake applying machine learning

Masaomi KIMURA[Faculty of Agriculture, Kindai University]・Takahiro ISHIKAWA[DAIKIN INDUSTRIES, Ltd.]・Naoto OKUMURA[PACIFIC CONSULTANTS CO.,LTD.]・Toshiaki IIDA[Graduate School of Agricultural and Life Sciences, The University of Tokyo]

機械学習による低平地湖沼の水位予測モデルの検討

木村 匡臣[近畿大学]・石川 貴大[ダイキン工業(株)]・奥村 直人[パシフィックコンサルタンツ(株)]・飯田 俊彰[東京大学大学院]

低平農業地域における排水施設では,近年の豪雨発生頻度の増大等により施設容量が不足する例が目立つようになってきており,ハード的な対策のみに依存しない持続的な排水対策を講じる必要がある.本研究では,排水施設の管理者が排水機場の予備運転等のソフト的対策の判断に活用できる支援ツールの構築を目指し,低平地湖沼への流出量を機械学習により予測し,その結果を水位の短時間予報に応用する手法について検討した.

Keyword: 深層学習、排水解析, 鳥屋野潟、亀田郷, 排水管理
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農業農村工学会全国大会講演要旨集 pp.6-7 , 2019

発表番号 [T-1-3]

Kubota's Approach to Agricultural ICT Total Solutions

SUEYOSHI Yasunori[KUBOTA Corporation.]

クボタの農業ICTトータルソリューションへの取り組み

末吉 康則[(株)クボタ]

Keyword: スマート農業、Agri Robo, WATARAS、KSAS, KSIS
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農業農村工学会全国大会講演要旨集 pp.6-7 , 2018

発表番号 [T-1-3]

Current Status and Issues of CPD System and Future Initiatives

Ken Hiramatsu[Gifu Univ.]

CPD制度の現状と課題および今後の取組み

平松 研[岐阜大学]

農業農村工学分野では,2002年(平成14年)に 「技術者継続教育機構」を設立してCPD制度の運用を始めた。以後,農業農村工学分野に携わる15,000人を超えるCPD個人登録者の技術力の証明,日常の研鑚の評価・支援を行っている。本報では運用が始まって15年が経過したCPD機構のCPD制度の現状と課題および今後の方向性について述べる。

Keyword: 技術者継続教育制度, ,
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