ため池強靭化に向けた小規模ICT活用工事 (農業農村工学会要旨)



農業農村工学会全国大会講演要旨集 pp.755-756 , 2023

発表番号 [T-11-3]

Small-scale ICT utilization construction for resilience of reservoirs

SHINMA Shouta[SatoKogyo Co.,Ltd]・KURODA Seiichiro[National Agriculture and Food Research Organization]・TAGASHIRA Hidekazu[National Agriculture and Food Research Organization]・KYOUMEN Tsuguhiko[SatoKogyo Co.,Ltd]

ため池強靭化に向けた小規模ICT活用工事

○新間 翔太[佐藤工業(株)]・黒田 清一郎[農村工学研究部門]・田頭 秀和[農村工学研究部門]・京免 継彦[佐藤工業(株)]

近年、頻発化・激甚化する洪水被害を軽減する為に、流域の全ての関係者が協働して流域を管理する「流域治水」の取り組みが、国土交通省・農林水産省・経済産業省等の連携・協力の下進められている。 本報文では築造した模擬ため池を利用し、ICT技術を導入した既存ため池に対する効率的なICT技術の施工方法を紹介するとともに、その施工性を検証する。

Keyword: ICT施工,GNSS,ヒートマップ,ICT建機,ため池,3次元設計モデル, ,
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農業農村工学会全国大会講演要旨集 pp.635-636 , 2022

発表番号 [T-11-3]

Perspectives and latest 6 years’ progress of the PWE Journal of PAWEES

○MASUMOTO Takao[Akita Prefectural University]・IIDA Toshiaki[Iwate University]

PWE(Paddy and Water Environment)誌の6年間と今後の展望

○増本 隆夫[秋田県立大学]・飯田 俊彰[岩手大学]

一流英文誌の発刊、インパクトファクターの取得、モンスーンアジアの水田農業研究の世界への情報発信を目指し創刊されたPWEは農業農村工学会が支え、Springer社が発刊する国際誌として一定の評価と位置付けを得てきた。ここでは、Editor-in-Chiefが本年(2022年)7月に交替し新たな体制をスタートさせたこの機会に、これまでの6年間を振り返るとともに、同誌の今後を展望する。

Keyword: PWE,インパクトファクター(IF),編集体制,特集号,福岡会議, ,
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農業農村工学会全国大会講演要旨集 pp.696-697 , 2021

発表番号 [T-11-3]

Compaction Control of Embankments in a New Framework

TATSUOKA Fumio[Professor Emeritus, University of Tokyo and Tokyo University Science]・TANAKA Tadatsugu[The Japan Association of Rural Recycling Solutions]・MOHRI Yoshiyuki[Ibaraki University, College of Agriculture]・MIURA Toru[NTC Consultants]

堤体の新たな枠組みでの締固め管理

○龍岡 文夫[東京大学・東京理科大学名誉教授]・田中 忠次[地域環境資源センター]・毛利 栄征[茨城大学]・三浦 亨[NTCコンサルタンツ(株)]

藤沼ダムは、2011年東北地方太平洋地震での地震動でも高い耐震性を発揮できるように、適切な近代的構造と新たな枠組みでの締固め管理などによって強化復旧した。飽和度の許容下限値を導入し締固め度許容下限値を向上することによって従来よりも低い含水比で現場締固めエネルギーを活用した施工が可能になり、経済的に、旧本堤よりも遥かに良い締固め状態を実現し、高い遮水性と高い耐震性を確保した。

Keyword: 締固め度, 締固め管理, 飽和度管理
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農業農村工学会全国大会講演要旨集 pp.815-816 , 2020

発表番号 [T-11-3]

Information network introduction cases in local governments

kise nobuyuki[iwamizawa city]

自治体における情報ネットワーク導入事例

黄瀬 信之[岩見沢市]

国内有数の農業地域である岩見沢市は、全国平均を上回るペースで人口減少・少子高齢化が進行し、農業の持続性確保と農村コミュニティにおける安全安心な生活環境構築が喫緊の課題となっている。これら課題への未来技術を用いた対応に向け、圃場など事業者サービスが困難な地域(条件不利地域)への公設民営型通信サービスを構築するとともに、複合的利活用による経済コスト対応を進めている。

Keyword: 農村振興, ,
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農業農村工学会全国大会講演要旨集 pp.98-99 , 2019

発表番号 [T-11-3]

Pinpoint pesticide spraying technology utilizing drone + AI

KYUSAKA Takeshi[OPTIM Corp.]

ドローン+AI を活用したピンポイント農薬散布テクノロジー

休坂 健志[(株)オプティム]

ドローンの産業・ビジネスへの活用が広がりつつある。農業向けにも上空から撮影を行い、圃場のモニタリングを行うことで生育状態を把握し、播種、農薬散布、施肥を最適化する技術が農業分野における効率化や大規模化の推進役になりつつある。オプティムでは、人工知能(AI)とドローンによる農薬散布技術を組み合わせた「ピンポイント農薬散布テクノロジー」を開発し、農薬使用量を抑えた農作物の栽培・販売を開始した。

Keyword: ドローン、AI, 農薬散布, ピンポイント
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